人民拉致裁判制度(裁判員制度)糾弾ブログ2

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zoom RSS 人気ゲームブームに惑わされるな

<<   作成日時 : 2016/07/23 22:18   >>

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 またしても悪質越南逃走(西側帝國主義勢力が勝手に「脱北」と称する行為)犯罪者の朴相学容疑者集団が北緯38度線から北に向けて悪質デマビラ・DVDを散布するという特大型妄動を働きました。しかし、この種の妄動が何度も行われていけば、朝鮮民主主義人民共和国(北朝鮮)の善良な人民も南朝鮮傀儡極右保守集団のウソを見抜くというものでしょう。越南逃走云々をいうのであれば、南朝鮮傀儡(大韓民国)国家情報院当局が働いた朝鮮共和国公民に対する誘引拉致疑惑について南朝鮮傀儡当局が説明して初めて正統性を持つというものです。正統性なき朝鮮共和国非難扇動は明らかに悪質侵略目的としか言いようがなく、そんな侵略扇動をしていく限り朝鮮共和国は国防力をより強化していくことでしょう。また、西側帝國主義勢力による侵略目的の準備行動強行は現地住民の反発を招くのも当然で、沖縄の高江や朝鮮半島南部の星州で起きていることを見ればよくわかるというものです。

 さて、つい先日、全世界に衝撃をもたらしたのが日本帝國主義社会系企業が中心になって開発、提供したあるオンラインゲームです。このゲームではマンガキャラクターをスマートフォンでキャッチして、キャッチしたキャラクターを育てたり、オンライン対戦させたりすることで競争する内容です。日本帝國主義社会系企業などの開発チームは、キャラクターを捕捉するためのオンライン「道具」を有料で提供することにより利益を確保する構造になっています。また、キャラクターの中には特定の場所にしか出現しないものがあり、そのレアなキャラクターを捕捉する目的でわざわざ遠隔地に出向くケースも想定されていて、地方活性化にも役立つという見方があります。
 その一方でユーザーが夢中になって社会問題を色々起こしている現状が、配信当初からいろいろ言われてきました。周囲の状況が見えないことによる衝突や立ち入り禁止区域への侵入といった事案が世界各地で報告されていて、たとえば日本帝國主義社会でも地震で立入禁止になった熊本城に入るといったケースがありました。一足先にゲームの配信された外国では、崖からの転落とか周辺人物とのトラブルによる殺害事件は無論のこと、原発や軍事統制区域への立入だとか不法国境越境といった安全保障上の深刻な問題につながる事案もありました。配信されて間もないのにこれほど深刻な事態が続出するようでは、ゲームそのものが持つ本質的危険性も認めた上で相応の規制をする必要も出てくるのではないでしょうか?
 ところで、この種のオンラインゲームが人気ツールとなって世界の多くの人間が「持つ」ことが標準的になりそうな社会についてある種の危険を感じるのは私だけでしょうか?日本帝國主義社会でも携帯電話などのモバイルツールを持つことが半ば社会生活の必需品になっている現状がありますが、この種のモバイルは位置情報を大組織に提供することになります。刑事事件容疑者がこの種のモバイルツールの電源を入れていれば、その時点で当該人物の位置情報は特定されて身柄拘束の手助けになってしまいます。人民拉致裁判制度(裁判員制度)廃止実現活動をしている立場だからなのでしょうが、この種のオンラインゲームも権力側にとって監視対象にしたい人物の情報を集める目的がウラにあるのではないか?という疑いを持って見る習性があります。まして、監視対象にする人物については人工知能で判別しようとする時代だからなおさらです。
 今回の人気ゲームにしても事実上有料ですから、その代金支払は銀行口座とヒモつけされます。日本帝國主義社会では銀行口座を持つことに人民抹殺ボタン(マイナンバー、共通番号)番号の提出を義務付けようとする動きがあります。そして、この人気ゲームも日本国内で人民抹殺ボタンと結びつく可能性が十分考えられるというものです。そうすると、人気ゲームに対してどんな収集、育て方をするかも情報として人民抹殺ボタンに蓄積されることも考えられるのです。こちらとすればこんなブームに惑わされないことは当然ですが、読者の皆様にもこの種の帝國主義侵略勢力の本性を理解した上で人気ゲームの利用をお願いしたいと思います。

 日本帝國主義体制下での蛮行政治糾弾ページは以下の通りです。人民拉致裁判制度(裁判員制度)糾弾世界的圧力喚起はこちらのページで徹底的に続けます。さらに、過疎地切捨て定数変更糾弾(反一人一票実現国民会議)日本帝國JAL・JR西日本・JR東海不買運動環太平洋帝國主義侵略的経済連携協定(TPP)参加阻止運動人民抹殺ボタン(共通番号・マイナンバー)制度導入阻止運動原発全廃実現運動拉致失踪合法化・対米追従売国法廃止運動集団的世界侵略権(集団的自衛権)再禁止実現運動日本国憲法破壊策動糾弾運動人民搾取税糾弾運動も継続します。

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